- 第31章 脊椎原性疼痛に対する認知行動療法プログラム
- 認知行動療法は、ひとつに特定できる介入方法ではなく、一連の介入戦略を意味する。したがって、その方法は多様で、患者との関わり（目標設定、同期に関する質問など）、リラクゼーション（応用リラクゼーション）、認知の再構築、不安の緩和、対蹠的戦略、活動トレーニング（段階的活動など）、ストレスマネジメント、問題解決、断定トレーニングなど多岐にわたる。
- 問題解決能力のトレーニングを受けたグループは、職場復帰の成功率が有意に高いことが示された。つまり、問題解決という特定のテクニックが、長期就労不能の帽子の大きく役立つということである
- 職場復帰のトレーニングも離職期間の短縮に有効
- 雇用者に連絡をとる、障壁を克服する、予測される痛みの悪化に対処する
- カナダでの試験
- 離職者への介入プログラム
- 目的志向的活動トレーニング、職場復帰に対する心理学的障壁の軽減に計画的にとりくむもの
- 職場復帰率18%に対し、介入プログラム群では65%
- 心理学的な介入が将来の就労不能の予防に役立つことを裏付ける
- 心理学的介入に値する心理学的危険因子
- 生物学的因子 坐骨神経痛や痛覚増強、あるいは過去の治療歴
- 労働環境
- 社会的因子 学歴、収入、人種、家庭環境
- リスクの判定
- Orebro筋骨格系スクリーニング質問票 認知行動療法プログラムが奏功する可能性が高い患者を正しく選択するのに役立つツール
- 不安回避的思考、機能、痛みの経験、将来についての考え方、ストレス、情緒、職業、対処能力
- 認知行動療法的グループ療法
