腰痛診療ガイドライン 日本経済新聞１２月３１日社会面
- 腰痛診療ガイドラインより 日本整形外科学会／日本腰痛学会
- 腰痛診療指針のポイント
- 原因の明らかな腰痛と、明らかではない非特異的腰痛とがある
- 発症と慢性化には心理社会的要因が関与
- 安静は必ずしも有効な治療法ではない
- 問診と身体検査で、重篤な脊椎疾患が疑われる腰痛と神経症状をとおなう腰痛、非特異--的腰痛を分類する
- 画像検査をすべての患者に行うことは必ずしも必要でない
- 手術以外の治療で改善しない場合は画像検査を推奨する
- 慢性腰痛には運動療法が有効。発症から4週間以上の腰痛に認知行動療法は有効。
- 策定委員会矢吹教授のコメント
- 患者が望むこともあり、現状では約8割で画像検査をするが、画像で原因がわかることは実は多くない。骨に加齢で起きている骨や神経の変化を画像で患者に示して「だから状態が悪いんだ」と思い込ませるのは逆効果だ。慢性腰痛では、深刻に考えすぎて安静にするよりも、体を動かしたりほうが症状が軽くなる可能性が高い
